2015年9月23日水曜日

ラグビーW杯 日本の初戦を見て

 今回のラグビー・ワールドカップで日本が優勝候補の南アフリカに勝ったことが「歴史的勝利」「大金星」として話題になっています。

 体格の劣る日本代表チームが優勝候補と言われている強豪チームに勝つのを見ると、何か突き上げるような興奮を覚えてしまいます。

 日本の勝因は様々に言われていますが、エディー・ジョーンズHC(ヘッドコーチ)の強力なマネジメントと日頃の過酷な鍛錬が大きいようです。

 私が特に注目するのは戦術に関することです。

 体格の勝る相手に対し、腰から下の低いタックルで相手を食い止める、1人に対して2人の選手が同時にタックルするなどの練習を徹底してやったようです。

 また、日本代表チームの俊敏性を生かした戦術を意識しているとエディー・ジョーンズHCは以前のインタビューでも語っていました。パス主体の試合運びもそうした戦術の1つでしょう。

 ビジネスの世界においても「戦術」はとても重要なものでしょう。

 例えば、弱小チェーンが大手チェーンに勝つには、優れた戦略と戦術が不可欠でしょう。

 トップのマネジメントと戦術日頃の地道な鍛錬選手の意識と主体性など、スポーツの場面をビジネスの世界に置き換えながら試合観戦をしてみると、また違った味わいになるような気がします。

2015年9月16日水曜日

国民年金の改正のお話

 平成24年に年金機能強化法という法律が公布されています。この法律によって、平成29年4月から国民年金の老齢基礎年金の受給資格期間が短縮されます。

 現在は、国民年金の被保険者が将来年金を受給するためには、原則25年の受給資格期間が必要となっています。

 この25年要件が平成29年4月から短縮され、10年となります

 これは、「納付した保険料に応じた給付を行い、将来の無年金者を抑えていくという視点」からの国の措置です。

 会社員であった期間は国民年金の第2号被保険者となるため、保険料は全額納付したものとして取り扱われます。

 問題となるケースは、若い頃に個人事業(コンビニ加盟など)を始めて国民年金の第1号被保険者となった後に、経済的な事情などにより長い未納期間がある場合です。

 保険料の免除申請などをせずに保険料を納めていない期間(未納期間)は受給資格期間としてカウントされません。

 仮に、9年間保険料納付済期間があるのでしたら、これからあと1年分の保険料を納付すれば10年の受給資格期間を満たすことになります。過去に納めた9年分の保険料も無駄にはならないでしょう。

 国は将来の無年金者を減らすために、過去10年までさかのぼって未納分の保険料が納められる後納制度(今年の9月30日までの時限措置)や60歳以降も保険料が納められる任意加入の制度も設けています。

 気になる方は、役所や年金事務所に相談されることをおすすめします。

2015年9月15日火曜日

高まるコンビニの公共性への期待

 本日の日本経済新聞に、マイナンバー制度に関連したコンビニの記事が掲載されています。
財務省は消費税率を10%に引き上げる際の負担軽減策の一環として検討している税金の還付について、全国のコンビニエンスストアでも申請を可能とする方針だ。
還付申請はパソコンやスマートフォンからできるが、ネットに不慣れな高齢者にも配慮してコンビニでも可能とする。
 とのことで、現在は検討段階のようですが、これが実現する可能性はきわめて高いように思われます。

 現在の財務省案では、ネットによる還付申請手続きが大きな壁とされているようですが、コンビニのような実店舗を利用すれば還付申請手続きに対するハードルはかなり下がるでしょう。

 記事にあるように、特にネットに不慣れな高齢者は身近なコンビニを利用したいと思うでしょうし、政府としても行政コストなどから考えて、コンビニの利用を積極的に働きかけるに違いありません。

 お店の立場としては、これによってますます人的な負担がかかり、収益を圧迫する要因になることが懸念されます。

 コンビニの公共性への期待は年々高まるばかりですが、これに応えるためにかかるお店の負担とコストについて政府チェーン本部がきちんと精査をし、お店に配慮した手数料設定人的支援などを行うことが望まれます。

 現在の深刻な人手不足の状況下では、お店が公共的サービスを担う上で最も必要とされるものは「人的な支援」のように思われます。

2015年9月14日月曜日

デイリー発注担当者向けの記事を連載

 姉妹ブログ『シフトリーダーを応援するブログ』全10回にわたってデイリー商品の発注についての記事を連載しました。

 『廃棄』をメインテーマに、「廃棄」の考え方をひとつの切り口として書きました。

 店舗経営において、「廃棄」をいかにコントロールするかは最重要課題といえるでしょう。

 日々発生する「機会ロス」と「廃棄ロス」をどのようにして少なくするか、またどのようにして粗利益(売上総利益)を確保するか、その考え方について発注担当者の皆さんにも理解しやすい内容を心がけました。

 お店の利益向上の一助となれば幸いです。

2015年9月12日土曜日

ローソン社長の玉塚氏の本を読んで

 ローソン社長の玉塚氏の本を読みました(『プロフェッショナルマネジャー・ノート2』、プレジデント社)。

 以前の記事にも書きましたが、玉塚氏は私が注目している経営者の1人です。

 ユニクロで7年間、柳井氏の薫陶を受けた経営者で、風貌も若々しくエネルギッシュで、業界に何か新しい風を吹き込んでくれそうな印象を持ちます。

 書籍自体は、柳井氏の座右の書とされるハロルド・ジェニーン氏の著書『プロフェッショナルマネジャー』を、玉塚氏がご自身の体験を元に解説するスタイルとなっています。

 この本の読みどころは、第2章の『玉塚元一のビジネス理論』です。

 この中の印象的なフレーズをいくつかご紹介します。
(私は)顧問からスタートし副社長になってからも、店舗巡りを日課のように続けました。 加盟店オーナーさんたちとは、いわば運命共同体です。(中略)ひたすら店舗を回って、現場の意見を聞き続ける。今もその姿勢に変わりありません。(41ページ) 
ときおり、 店舗の経営指導を担当している若いスーパーバイザーを5、6人ずつ集めて、懇親会を開きますが、これは店舗歩きにあてる時間が減って、現場の情報が届かなくなることを防ぐための手段です。(67ページ)
 私は多くの現場を見て歩きます。そのせいでしょうか、加盟店のオーナーから「非常に親近感があり、私たちの目線で話をしてくれる」といった好意的な言葉をかけられたことも少なくありません。(72ページ)
  このように、玉塚氏は徹底した現場主義の経営者であるようです。

 先般、佐川急便を傘下に持つSGホールディングスと共同設立した新会社「SGローソン」の宅配サービスが、加盟店ではなく、SGローソンの配達員によって行われることになっているのも、加盟店の状況を玉塚氏ご自身が直接確認しているからかもしれません。

 玉塚氏がどこまで深く加盟店の厳しい現状を把握されているのかはわかりませんが、加盟店の経済的発展と地位向上につながる新たな施策が出てくるかどうかについて、今後も注目していきたいと思います。

2015年9月11日金曜日

人手不足への対応について考える

 現状では、一日の中で昼間の時間帯が比較的採用しやすい時間帯でしょう。

 人手不足への対応策の1つとして、採用しやすい時間帯のシフトを厚くし、この時間帯にお店の作業を集約するという方法が考えられます。

 お店で発生する業務には2つの種類があります。「定時業務」と「非定時業務」です。

 定時業務は、納品時の検品・品出しや鮮度チェックなど、「その時間帯」に実施しなければならない業務のことで、非定時業務は発注や清掃など、実施する時間帯にある程度の自由が利く業務を指します。

 シフトを厚くできる時間帯に非定時業務を集中させ、シフトが薄い時間帯の作業量を減らすことによって、お店全体の業務を効率化するという考えがあります。

 もう1つの考えは、「定時業務そのものをシフトが厚い時間帯に移動させるというものです。

 例えば、加工食品や雑貨などの非デイリー商品の納品時刻をシフトが厚い時間帯に移動することが考えられますが、これには本部の協力が必要となるでしょう。

 また、納品時刻の変更取引先(ベンダー)の都合をはじめ、発注・物流システムと関連するため、簡単には進まないでしょう。

 やはり、今できることは今後の雇用環境の変化を見据えて、質の高い短時間労働者を採用し短期間に育成できる仕組みを作ることと、作業割り当てによる業務の効率化を図る以外にないのかもしれません。

2015年9月10日木曜日

コンビニ業界の成長を止める2つの「不足」

 今、コンビニ業界は深刻な人手不足に陥っています。

 全時間帯で人手が足りているお店は皆無といってよいでしょう。

 特に早朝夕方~夜深夜の時間帯で人員が足りていないお店が多く、比較的日販の高いお店複数店経営のところほど厳しい状況となっているものと思われます。

 人手不足はコンビニ業界に限った話ではありませんが、加盟店の賃金福利厚生の水準は他業種と比べて大きな差があるため、長期的に見てもコンビニ業界の雇用環境は厳しい見通しと言わざるを得ないでしょう。

 これに加えて、最近の「ブラックバイト」報道など、働く側の意識の変化も雇用環境の悪化に拍車をかけています。

 これらに対して各チェーンは応募受付のコールセンターを設置するなど、改善のための対策を打っていますが、根本的な解決にはなっていないようです。

 現在のコンビニ業界の深刻な人手不足は、国の景況や雇用情勢から来ているのではなく、コンビニシステム自体が持つ構造的な問題が表面化したものであるという認識が必要なのではないでしょうか。

 付け焼き刃的な対策では、もうどうにもならない局面に入っていることを感じます。

 人手不足と並んで大きな課題となっているのが「新規加盟」の件です。つまり、オーナーのなり手となる新規加盟希望者が集まりにくい現状です。

 人手不足と新規加盟者不足、この2つの不足」が業界の成長を止める大きな要因であり、この不足を充足させるための鍵は加盟店ではなく、各チェーン本部が握っているように私には見えます。

2015年9月9日水曜日

店舗数拡大の先にあるもの

 このところ、コンビニ業界内でのチェーン合併買収のニュースが続いています。

 各チェーン本部は単なる店舗数の拡大競争を意図しているものではないと思いますが、どうしても私は、かつて(20年ほど前)のダイエー傘下にあったときのローソンがセブン-イレブンに追いつき追い越せとばかりに急激な店舗数拡大を図ったときのことを思い出します。

 その後のローソンがどうなったかはご存知の方が多いと思います。

 もちろん、当時の状況と現在とでは業界内の環境や競合状況などは異なっていますので、最近の合併や買収話がかつてのローソンと同様の結果を招くとは限らないでしょう。

 しかし、かつてのローソンが得た教訓は、「量(店舗数)より質(平均日販)」「量は質を凌駕しない」ということだったのではないかと思います。

 異なるチェーン同士の合併や吸収には、同一チェーンにおけるドミナントとは違った種類の課題があるでしょう。また、同一地区内での競合状況下では、異なるチェーンよりも同じ看板同士の方が日販に与える影響も大きいでしょう。

 今、話題に上っているチェーンの合併や吸収が今後どのように進められていくのか注目したいと思います。

2015年9月8日火曜日

社会保険料負担リスクへの対応を考える

 前回に続き、マイナンバー導入後の社会保険料負担リスクに対する備えについて考えたいと思います。

 社会保険の保険料負担については、まずはお店全体の保険料額をどのように抑えるかを考えなければなりません。

 厚生年金保険被保険者に関しては、
パートタイマー等の短時間労働者については、1日または1週間の所定労働時間および1ヶ月の所定労働日数が、通常の労働者のものと比べておおむね4分の3以上となる場合には、原則として被保険者として取り扱われる
とされています。

 仮に、基準となる正社員(フルタイム勤務者)の所定労働時間を週40時間、所定労働日数を月22日と考えた場合、その「おおむね4分の3未満となるパートタイム勤務者の基準は、所定労働時間が週30時間未満、所定労働日数は月17日未満となるでしょう(あくまで数字は仮定です)。

 お店全体の社会保険料を抑えるには、「被保険者の対象にならないパートタイム勤務者でいかにシフトを組むかを考えざるを得ないでしょう。そのため、従業員の人数を増やすことを要求される結果となるでしょう。

 人手不足の状況にある中で最低賃金の上昇と103万円の壁」の問題なども加わって、ますますシフトが組みづらい環境となるのです。

 厚生年金の保険料は従業員さんの負担額も大きいですので、ご本人の意見や希望も考慮に入れて、できるだけ早い時期からシフト体制を見直していくことをおすすめします。

 いずれにしても、社会保険料増大のリスクにお店だけで対応することは困難です。社会保険料相当額の本部負担など、チェーン本部としての何らかの対応が強く望まれるところです。

2015年9月7日月曜日

コンビニ経営に与えるマイナンバー制度のインパクト

 コンビニ加盟店をはじめとする中小・零細事業者にとって、マイナンバー制度の導入で最も懸念されることは「社会保険の未加入問題でしょう。

 厚生年金保険が強制適用とされる事業所は、

  • 常時1人以上の従業員を使用する法人の事業所
  • 常時5人以上の従業員を使用する適用業種個人経営の事業所

とされており、コンビニエンスストアは適用業種となるため、個人経営であっても、常時5人以上の従業員を使用していれば強制適用事業所となります。

 パートタイマー等の短時間労働者については、1日または1週間の所定労働時間と1ヶ月の所定労働日数が、通常の労働者(フルタイム勤務者や正社員など)と比べておおむね4分の3以上となる場合には、原則として被保険者として取り扱われます。

 これまでお店の事情などにより、社会保険(健康保険・厚生年金保険)の加入についてうやむやになっていた場合でも、マイナンバー導入後には社会保険の適用と保険料徴収についての政府の対応が厳しくなる可能性があります(社会保険のマイナンバーとの紐付けは2017年1月からの予定です)。

 現在の厚生年金の保険料率は約17.5%と、事業主と被保険者の負担には大きなものがあります。もしも強制加入となれば、過去2年間にさかのぼって保険料を納めなければならなくなる可能性もあります。

 今後、お店の収益を圧迫するものの1つに、「社会保険料」という大きなものが加わってくる可能性が高いのです。

 これにお店はどのように対応したらよいかについて、次回に考えてみたいと思います。

2015年9月5日土曜日

マイナンバー導入への備え

 マイナンバー制度の導入が目前に迫っています。

 10月に各世帯にマイナンバー(税と社会保障の共通番号)を記載した「通知カード」が郵送され、来年1月から「個人番号カード」(マイナンバーカード)の交付が始まります。

 このマイナンバー導入に関連して、お店で発生する業務が増える可能性があります。

  • 全従業員のマイナンバーの把握と管理
  • マルチコピー機での住民票発行などへの対応(一部の自治体)
などです。

 事業主が作成する源泉徴収票には従業員さんのマイナンバーを記入しなければならなくなります。また、消費税率が10%になったときの軽減税率導入に伴って、対象となる商品を販売する際にはお客様に個人番号カードの提示を求めるようになる可能性もあります。

 通知カードは10月5日時点で住民票に記載されている住所に送られますので、引越し後に住民票を移していない場合には注意が必要です。

 個人番号カードはICチップ搭載の身分証明書の役割を持つ重要なカードとなります(顔写真付きです)。後に健康保険証の機能も持つようです。

 お店で最も注意が必要な点は、マイナンバーの外部流出についてでしょう。

 従業員さんだけでなく、お客様のマイナンバーがお店から外部に流出する危険性があります。例えば、コピー機を利用したお客様が個人番号カードを原稿位置に置き忘れたような場合です。

 現状でも、運転免許証健康保険証の置き忘れなどが店内で発生することがあると思いますが、もしもお店での保管方法が原因でお客様の個人情報が外部に流出した場合には大きなトラブルに発展する危険性があります。

 こうした重要書類の保管場所お客様への連絡方法本人確認のルール作りをするなど、個人情報保護のための備えを早期に進めておくことをおすすめします。

2015年9月4日金曜日

雇用保険制度の有効活用

 社労士試験の学習範囲の中に、お店でも活用が可能と思われる雇用保険制度がありますのでご紹介します。

 <育児休業給付>

● 要件
 1歳に満たない子を養育するための休業をしたこと。休業開始日前2年間にみなし被保険者期間が通算して12ヵ月以上あること。

● 支給額(休業期間中が無給の場合)
 休業開始時賃金日額×支給日数×100分の50 (休業日数が通算して180日に達するまでは100分の67

 <介護休業給付>

● 要件
 対象家族を介護するための休業であること。休業開始日前2年間にみなし被保険者期間が通算して12ヵ月以上あること。

● 支給額(休業期間中が無給の場合)
 休業開始時賃金日額×支給日数×100分の40
 支給期間は原則として休業開始日から3ヶ月を経過する日まで)


 小規模の事業所では、通常、育児や介護による休業期間中は無給となることが多いと思います。このような場合でも、一般被保険者の申請手続きによって、上記のような所得保障が受けられる制度が設けられています。

 雇用保険には上記の給付のほか、教育訓練給付や失業時の給付(基本手当、傷病手当、高年齢求職者給付金、特例一時金など)もあります。また、様々な助成金も用意されています。

 これらの制度は在職者だけでなく、応募者に対しても安心感を与えることができるものだと思います。必要に応じ、ハローワークへお問い合わせすることをおすすめします。

2015年9月3日木曜日

オムニチャネルの行き着く先

 前回に引き続き、ネット関連サービスについて書きたいと思います。

 前回の記事で書きましたように、現在、どのチェーンもネット関連サービスの拡充に力を入れています。「オムニチャネル」はコンビニ業界ではセブン-イレブンが力を入れていますが、今回の記事はこれに限定したものではありません。

 現在は、「ユニクロ」「楽天」「Amazon」「佐川HD」など他業種との提携サービスの構築が目立っていますが、どのサービスも非食品を中心とした商品の取り扱いとなっています。

 私はいずれは、お店で取り扱っているデイリー商品もネット関連サービスに取り込まれると予想しています。

 つまり、米飯をはじめとするデイリー商品についても、お客様がネットで自由にお店と商品を選択して購入できるようになるという予想です(私の勉強不足のため、もしかしたらすでに進めているチェーンがあるかもしれません)。

 それを可能にするために必要なものとして思い浮かぶのは、物流を中心としたインフラ整備地域ごとの米飯工場等の設置でしょう。

 その意味では、チェーンの寡占化がさらに進もうとしている中で、ドミナント(地域集中出店)の要請はますます強くならざるを得ない状況となることが危惧されます。

 また、お店は配送拠点(中継地点)の機能を求められますので、宅配のニーズも強くなるでしょう。お店のコスト増大の要因がさらに増える懸念があります。

 社会に与えるネットの影響度は大きくなる一方です。物販を収益の柱とするコンビニ業界においても、ネットの影響力によって否が応にも商売の変容を余儀なくされるのかもしれません。